 ホームページを立ち上げたにもかかわらず、実際にそのホームページへのアクセスが少なく、WEBが有効に活用できていないという企業の経営者及びホームページ管理者の方々の声をよく聞きます。現在、実数は計られておりませんが、検索エンジンのホームページにリスト化されたホームページの数は10億以上といわれています。これでは、なかなか自社のホームページにインターネットユーザーが訪問してくるということも難しく、またホームページを立ち上げたからといって何もせずに収益に結びつくと考えることもまたできないのではないでしょうか？  自社のホームページにインターネットユーザーを訪問させるにはどのような方法があるのでしょうか？ リアルにおいて、自社のホームページに訪問させるために、紙メディア（雑誌広告やチラシなど）、TVやラジオなどのメディア広告、店頭広告、口コミ。 インターネットを活用した集客手法 として、ディレクトリ型検索エンジン登録（Yahoo! Japanなどのポータルサイトへの登録）、ロボット型検索エンジンでの上位表示（Googleなど）、他社のホームページにリンクを依頼するバナー広告、キーワード広告、インターネット上での懸賞、メールマガジンの配信、携帯電話を使った誘導、など様々な集客手段があります。  この中で一般的に集客効果が高いと考えられているのが検索エンジン最適化といわれる集客手段です。
  検索エンジン最適化（Search
Engine Optimization:以下、SEO）  検索エンジン最適化（SEO）とは、Yahoo!
JapanやGoogle等を代表する検索エンジンサイトでインターネットユーザーがキーワードを入力して検索した結果表示されるホームページのリストでより上位に表示させる手段のことをいいます。インターネットユーザーの約8割が情報を探す手段として検索エンジンにキーワードを入力して検索しており、インターネットユーザーの利用行動を調査するとリストの一番上に表示されたホームページから順にホームページに訪れるという傾向が強く見られます。つまり、自社の商品及びサービスのキーワードにより、検索結果がより上位に表示されればそれだけホームページ訪問される可能性が高くまたキーワードを検索している以上その企業の製品及びサービスとインターネットユーザーが求めている情報のマッチングがよりスムーズに発生し、集客効果を高めることになります。  検索キーワード連動型広告インターネットユーザーが検索エンジンサイトで検索をした際に、そのキーワードと連動した広告主のサイトリンクがあたかも検索結果の一部としてテキストで上位に表示されるか、または検索結果ページの脇に広告が表示されるのが、検索キーワード連動広告です。キーワード連動型広告は、インターネットユーザーが使用した検索キーワードと連動しているため、広告主としては本来訪問してほしいユーザーの絞込みができているため、インターネットユーザーとのマッチング効果が高く、投資した広告費用を最大限に活用できます。  バナー広告バナー広告とは、ホームページに広告の画像を貼り、広告主のホームページにリンクするインターネット広告としては最も広く用いられる手法です。ランディングページと呼ばれるリンク先には、トップページよりも、広告している商品及びサービスのページに直接的にリンクするほうが望ましく、広告掲載するホームページによってリンク先のコンテンツを変更することにより、ユーザーの関心及びニーズとマッチし、問い合わせや購入に結びつく機会を拡大することができます。  テストマーケティング及びプレゼントアンケート 見込み顧客を商品の購入に結びつかせるには、自社の商品及びサービスについて、興味を抱いていただいたり、実際に商品を知っていただいたりすることが購入を早めるきっかけとなるのではないでしょうか？それ故、自社の商品をプレゼントとしたアンケートをホームページ上で行ったり、テストマーケティングのためのサンプル提供を行ったりすることにより、その商品の購入につながる機会を創出することができます。また、応募ユーザーの情報を蓄積することにより、E−メールによるダイレクトな商品及びサービスのプロモーションを行うことができるようになります。  E-メールマーケティング 売上のアップを図るために欠かせないのは、見込み顧客及び既存顧客の情報管理です。顧客の様々な情報及び購買履歴等のデータベースを構築することにより、様々な顧客の属性にあった様々な提案を行うことができます。その手段として、インターネット上で活用されているのが、E−メールによる顧客に対するダイレクトなアプローチです。顧客の購買履歴や嗜好を管理することにより定期的にメールで情報を発信し、自社のホームページに訪問していただくことにより、見込み顧客を新規顧客に、既存顧客をリピーターへと育て上げることによって、販促経費の削減にも結びつき効率的なホームページの運営及び売上アップに結びつけることができるようになるでしょう。  せっかくホームページを立ち上げたにもかかわらず、インターネットユーザーの目に触れないというのは、ビジネスチャンスを損なっているといっても過言ではありません。すばらしいデザインや凝ったつくりのホームページを立ち上げたとしても、その存在価値を高めなければ、その制作費用をも無駄にすることになりかねません。それゆえ、上記に記載した様々なメディアを利用した広告手段により自社のホームページに集客することもできますが、制約のないホームページ上でWEBマーケティングの様々な手法を活用し、既存顧客だけではなく、潜在的な見込み顧客を自社のホームページに呼び込むことによりビジネスチャンスを作り上げることができるでしょう。 尚ILJでは、上記のようなお悩みをお持ちの方にWEBマーケティングに関するコンサルティングを用意しております。興味をもたれた方はお問合せください。 |
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| ホームページを制作・運営していくに当たり、ホームページの制作費用、システム開発費用、システム保守料、サーバー費用、運営人件費、プロモーション費用等様々な費用が発生します。ホームページ運用上、社内で運用していくため人件費等最低限のコストが発生しますが、運用段階において金額が大きく異なるのが、ホームページのプロモーション(広告費)です。 インターネット上で自社のホームページをプロモーションし、集客をかけるわけですがプロモーションには様々な手法があり且つその手法に応じてかかるコストが大きく異なります。 インターネットにおける広告費に関するマーケットは年々増加しておりますが、企業としてはホームページの運営プロモーションに対する費用対効果（ROI）についても、考えていかなければなりません。  ホームページを立ち上げた段階において、ホームページ自体が企業の広告という考え方もありますが、インターネットユーザーに訪問を促し見られなければホームページ=広告媒体という考え方は成立しえません。故に、自社のホームページ自体にインターネットユーザーが訪問するようにプロモーションをかける必要があります。サイトプロモーションのためのインターネット広告には（バナー広告、キーワード広告、電子メール広告、リッチメディア広告、モバイル広告）のような種類があります。  サイトプロモーションに費用をかけるのであれば、そのかかる費用に対して、どれだけの収益を得られるのかといったことが企業にとってのテーマとなります。いくらプロモーション費用をかけたとしても、売上や利益につながらないのであればプロモーション費用が無駄になるからです。故に、プロモーションに掛ける費用に対してより多くの売上、収益が得られるものとして考えられるのが、「費用対効果」に優れた広告ということになるのです。バナー広告は、他社のホームページに画像を掲載することにより、自社のホームページに呼び込む広告手段ですが、バナー画像の表示数に対する自社ホームページへのクリック率はそれほど高いものではありません。 今、もっとも注目を集めているのは、キーワードにより、ターゲティングされたインターネットユーザーを自社のホームページに呼び込むキーワード広告です。キーワード広告は、インターネットユーザーのニーズにあったキーワードにより検索エンジンで検索された結果表示される広告で、クリックされた数だけ支払う「クリック保証型広告」が採用されている場合が多く、コストパフォーマンスが高く費用対効果に優れているといわれています。「リスティング広告」「PPC広告」とも呼ばれ、有名なものとしてOverture社やGoogle社のアドワーズ広告があります。  PPC広告とは、検索エンジンの検索結果ページに有料でテキスト広告を表示するサービスです。クリックされるごとにそのクリック数に応じて支払う課金体系なので、低価格からはじめられるといったメリットもあります。 自社の商品及びサービスに関連した的確なキーワードを選定することにより、ニーズにあった関心のあるユーザーを自社のホームページに集客することができます。 見込み顧客の割合が高くかつ、クリックされなければ広告費用が発生しないため、費用対効果が高いものとして、多くの企業が採用しています。インターネットユーザーにとっても、関心のある利用価値の高い広告が配信されることになるため、広告主、利用者双方にとって有用な広告形態なのです。 ILJでは、インターネット広告を考えておられる企業の方々に、広告に利用するキーワードの調査及び選定をお手伝いしています。PPC広告をお考えの方は、お気軽にお問合せください。 ■「費用対効果」についての考え方、ROI計算方法 費用対効果とは、支出した費用に対して得られる効果のことをさします。例えば、次のＡとＢを比較してみましょう。 Ａ：1万円の費用 で 3万円の利益 を生んだ Ｂ：1万円の費用 で 2万円の利益 を生んだ この場合、「ＡはＢよりも費用対効果が高い」という言い方をします。 企業の収益性を測る指標として一般的なものとしては「ROI（投下資本利益率）」があります。Return On Investmentの略で、投資に見合った利益を生んでいるかどうかを判断するための重要な指標です。以下にROIの計算方法をご紹介します。 ROI＝利益÷投資額ROI＝１の場合、利益と投資額が一致している、収支が同じということになります。基本的な判断基準はROI＞１かどうかです。ROIがマイナスになる場合は、「利益＜投資」で、損失がでている状態です。 ■ 実際にPPC広告を20万円行った場合のROIを計算してみましょう。 PPC広告予算：20万円｜商品売上：200万円｜商品の利益率：15% の場合。
逆に小さかった場合は、この投資は効果がなかったと判断できるのです。 |
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| 過去に自社の商品及びサービスを購入した顧客に再度商品及びサービスを購入していただくという戦略は、見込み顧客を自社の顧客にするプロセスよりもはるかに営業コスト・効率にすぐれており、リピート購入していただくことが利益の増大及び新たな顧客の獲得機会となるということは、明白の事実です。 ゆえに、様々な企業では既存顧客をいかに逃がさないように顧客を囲い込むかが課題となっています。IT時代の中で、ホームページを活用した顧客の囲い込みとは？  顧客を囲い込むのに、最低限必要なものは顧客の購入情報や嗜好などをデータベースとして構築・管理することが不可欠です。例えば、1回購入したお店に再度訪問した際に、店員さんからどのような好みなのか覚えてもらっており、その商品を即座に紹介してもらうと気分よく買い物ができるものです。つまり、店員さんは顧客管理ができており、個別に顧客の嗜好を把握しておく、購入履歴を確認しておくということは顧客をリピートさせる上で非常に重要であり、顧客管理が行き届いていることになります。 ホームページの運営でも同じように、顧客DBを如何に構築し且つ活用するかがビジネスの展開を大きく左右します。 例えば、顧客管理がしっかりできていた場合、Aという顧客が3カ月おきにBという商品を購入していたとします。まもなく前回の購入から3ヶ月がたとうとしているときに、商品のご案内やその他の嗜好に沿うような商品Cを紹介したとします。Aさんは商品がまもなくなくなることから、B商品を買うのとついでにCという商品を購入するかもしれません。Aさんはまもなく購入しなければならないと思っている中でタイムリーに案内がくれば、よく理解してくれているなという安心感を元に商品を購入することができるでしょう。 他方、何も商品の案内を出さなかった場合、同種の他社製品に興味を抱いてしまった場合、Aさんは自社から離れてしまう可能性があります。離れた顧客を自社に取り戻すには労力を有するでしょう。顧客管理ができているかどうかでビジネスの機会は大きく異なります。   既存顧客については、顧客管理DBで管理することにより効率的なビジネス機会を創出することができると上述しましたが、では、ホームページ上で見込み顧客に対してアプローチをするにはどうすればよいのでしょうか？基本的に自社のホームページに訪問して興味を持っていただくことが重要ですので、WEB上で集客し（集客方法については「どのように集客するのか」を参考）その訪問した足跡を残してもらわなければ、見込み顧客にアプローチすることは困難です。ゆえに、メルマガ配信応募や、資料請求、懸賞企画への応募などに登録していただくことにより、見込み顧客管理DBを構築することが先決です。このDBをもとにメール配信を行い、自社の商品の購入を促します。登録していただく際には、登録者に商品やサービスの情報を配信してよいかどうかの確認を行っておくことが望ましいい方法です（本人の配信希望意思がない場合はメールのタイトルに「※未承諾広告メール」と記載しなければなりません）。 また、既存客や興味を持って訪問してきた方から紹介を受けれるように、紹介相手のメールアドレスを入力すれば、その相手に自社のホームページのURLが送付できる仕組みを設け口コミとして顧客を広げていくことも有効な手段なのです。  ある店舗に商品を探しに行ったり、問い合わせをしたりした場合に、店員さんからの対応が悪いと非常に不愉快になると思います。ホームページでも同じことで、資料請求や問い合わせがあった場合に、即座に対応することは顧客を囲い込むための重要な要素となります。適切な対応をしなければ顧客は自社から離れてしまうでしょう。また、商品を購入していただいた際に、サンキューメールを送ったり、商品発送後の到着確認のメール等を送付したりすることも顧客へのアフターフォローという観点から欠かせないものです。また、しばらく購入から期間が過ぎた顧客に対して顧客管理で検索し、案内のメールを送付することも、顧客を囲い込み、リピート購入を促す有効な手段となります。 弊社が提供しております「コレないと！」を利用することにより、上記の一元的な顧客管理が可能となります。 ILJでは、顧客管理、メール配信等についての運用方法をご提案していただくとともに、顧客管理やメール配信システム等のサービスも提供しております。 |
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